精神病の詐欺師ハゲエリートと家庭栽培おいしい野菜
【SLAY】2024年3月2日 フランク・バーグマン 記
https://slaynews.com/news/wef-pushes-ban-home-grown-food-fight-climate-change/
世界経済フォーラム（WEF）は、一般市民が「気候変動」を引き起こしているとして、家庭での自家栽培を禁止するよう各国政府に呼びかけている。
最近のWEFの研究の背後にいるいわゆる「専門家」によれば、研究者たちは、自家栽培の「カーボンフットプリント」が「地球を破壊」していることを発見したらしい。
その結果、WEFをはじめとするグローバリストの気候狂信者たちは、「地球温暖化」から「地球を救う」ために、政府が介入し、個人の自家栽培を禁止するよう要求している。
その調査によると、庭から食卓までの農産物に頼ることは、農村の農場など従来の農法よりもはるかに大きな二酸化炭素排出量をもたらすという。
この研究は、WEFが資金提供したミシガン大学の科学者によって行われ、学術誌『Nature Cities』に掲載された。
この研究では、さまざまなタイプの都市農場を調査し、食品を栽培する際に発生する二酸化炭素（CO2）の量を調べた。
研究によると、伝統的な農場で作られた食品1人前は、平均して0.07キログラム（kg）の二酸化炭素を発生させるという。
しかし、WEFの資金提供を受けている研究者たちは、個々の都市菜園の場合、環境への影響は1人前あたり0.34kgと、ほぼ5倍であると主張している。
論文の筆頭著者であるジェイク・ホーズは次のように語っている。
「私たちが調査した都市農業の現場で炭素排出に最も大きく寄与したのは、食料を栽培するためのインフラであった。
この研究では、世界中の73の都市農業施設を調査した。
その中にはヨーロッパ、アメリカ、イギリスの農場も含まれている。
研究者たちによれば、彼らはその場所のインフラ、灌漑、供給について包括的なライフサイクル評価を行ったという。
ホーズと彼のチームメイトは、都市農業の現場を3つのカテゴリーに分類した。
アロットメントを含む個人または家庭菜園、コミュニティガーデンのような集団菜園、そして大規模で商業的な都市型農場である。
研究者たちは、"気候危機 "に影響を与える "危険 "な要因も発見した。
管理が不十分な堆肥やその他の合成投入物は、「地球温暖化」の一因になると彼らは警告している。
さらに彼らは、果物は慣行栽培の方が都市部よりも8.6倍「環境に優しい」とアドバイスした。
一方、野菜はプロに任せた方が5.8倍環境に優しいという。
さらに、彼らのデータによれば、アロットメントの「カーボンフットプリント」の3分の2は、庭自体が作り出しているのだという。
とはいえ、庭で食物を育てるだけでなく、家の中で植物を育てることに関しても制限を設けるべきだと彼らは主張している。
かつてアーバンガーデナーは、室内を緑化することに何の抵抗もなかった。
ひとつには、都市生活の不安や精神的ストレスが軽減されるからだ。
また、オフィスや家の中で植物の世話ができることは、インテリアデザインの一部となり、空気の質を少しでも改善することにもなる。
しかし、気候憂慮論者は都市生活者に安心を与えようとはしない。
WEFの研究者によれば、室内空間の緑化は環境コストにもなりうるという。
彼らは、植物を運ぶトラック、プラスチックの鉢、合成肥料からの「炭素排出」を挙げている。
これらは石油から作られ、泥炭のような土壌成分の採取は "ゆっくりと形成される生息地を引き裂く "可能性があるという。
ワシントンD.C.にある米国植物園のスーザン・ペル園長は、このシナリオを軽視している。
ペルは、たとえ鉢植えを買うことができなくても、一般市民は少なくとも自宅で鉢植えを育てることができるはずだと主張する。
ただ、「室内園芸が環境に与える害」を考慮する必要がある、と彼女は主張する。
このニュースは、"地球温暖化 "と闘うために食糧供給に対する戦争が激化している中でもたらされた。
Slay Newsが報じたように、アメリカの14の主要都市は、2030年までに肉と乳製品を禁止することで、WEFのグリーン・アジェンダの目標を遵守する "目標 "を設定した。
この協定はまた、WEFの「ネット・ゼロ」目標を達成するために、自家用車の所有を禁止し、公共の自由に他の制限を加えようとしている。
米国の各都市は「C40都市気候リーダーシップ・グループ」（C40）と呼ばれる連合を結成し、2030年までにWEFの目標を達成するという「野心的目標」を掲げている。
この「目標」を達成するために、C40都市は、住民が以下の義務的ルールを遵守することを誓約した：
ジェームズ司法長官は、JBS USAがいわゆる "ネット・ゼロ "の誓約を守っていないとして提訴した。
ゲット・トランプ検事は、JBSが "地球規模の温室効果ガス排出 "に寄与しているとして、"家族が気候危機の日々の影響に直面し続けている "と非難している。
ジェームズは発表の中で農業業界を非難し、牛肉生産は主要な食料品の中で最大の「温室効果ガス排出量」を持つと主張した。
また、世界の温室効果ガス排出量の14.5％を畜産が占めているとも主張した。
基本的に、税金を払っている大衆は、エリートの目標を達成するために肉を食べたり、天然燃料を使用したりするのをやめなければならない。
