電気自動車が事故を起こすと、たとえ小さな事故であっても、バッテリーを捨てなければならないため、保険会社は車ごとジャンクにしてしまいます

Image: When an electric vehicle crashes, even in a minor accident, insurance companies junk the entire car because its battery has to be tossed
【Natural News】2023年3月23日(木) BY:イーサン・ハフ

https://www.naturalnews.com/2023-03-23-ev-minor-accident-insurance-junk-totaled-battery.html

 

 

 電気自動車(EV)革命は、その支持者や推進者が主張するほど環境に優しいとは言い難いもので、企業支配のメディアはようやくその真実を受け入れようとしている。

 

 

ロイター通信は今週、電気自動車の事故について、小さな接触事故であっても、保険会社が全損させることがほとんどであることを明らかにした記事を掲載した。

 

その理由は、EVのバッテリーに関係があり、バッテリーの交換は非常に高価であるため、車全体を交換する方が合理的であるとのことである。

 

 

自動車リスク情報会社サッチャム・リサーチのリサーチ・ディレクター、マシュー・エイブリーは、「私たちは持続可能性のために電気自動車を買っています。ちょっとした衝突でバッテリーを捨ててしまうようでは、EVはとても持続可能とは言えません」。

 

 

例えば、平均的なテスラのバッテリーパックは、交換に数万ドルかかる。バッテリーパックだけでも、車全体の価格のかなりの部分を占めていることがわかる。

 

テスラをはじめとする多くのEVメーカーは、最終消費者のコスト削減のために、バッテリーパックを車の構造部品として採用している。

 

 

EVメーカーがバッテリーパックの搭載方法を変えない限り、無駄な廃棄物は増え続けるだろう。

 

 

アリアンツが所有する研究機関、アリアンツ・テクノロジー・センターのマネージングディレクター、クリストフ・ラウターヴァッサーは、「ケース数が増えるので、バッテリーの取り扱いは重要なポイントになる」と話す。

 

 

EV用バッテリーの製造は、コストがかかり、搾取的で、環境にダメージを与える。


ラウターワッサーによれば、EV用バッテリーの生産は、クリーンでグリーンとは言い難い。

 

EVとそのバッテリーは、化石燃料で動く従来のモデルと比べて、二酸化炭素(CO2)の排出量が非常に多い。

 

さらに、事故などでバッテリーを早期に廃棄してしまうと、環境負荷はさらに大きくなる。

 

「早い段階で車を捨ててしまうと、CO2排出量の面でほとんどアドバンテージがなくなってしまいます」とラウターワッサーは述べている。

 

ミシガン州に拠点を置くムンロ & アソシエーツの代表であるサンディ・ムンロ氏は、テスラ モデル Yに関して、イーロン・マスクのこの特別なモデルは、「修理可能性がゼロ 」であると言う。

 

「テスラの構造的なバッテリーパックは、そのまま粉砕機行きです」と、自動車を分析し、自動車メーカーに機能性と修理性を向上させる方法をアドバイスするムンロは述べている。

 

 

さらに、簡単に使い捨てできるバッテリーを作るために必要な金属を採掘するための社会的コストがある。

 

アフリカの子どもたちは、この 「グリーン」な自動車を作るために、必要な材料を集めるために、1日わずかなお金で奴隷のように働かされているのですから、さらに傷つくことになる。

 

 

自動車メーカー、政治家、NGO、気候変動活動家が宣伝しているEV革命とグリーンな「循環型経済」については、この件に関してゼロヘッジは次のように報告している。

 

「これらのEVは、従来のガソリン車と比較すると、さらに環境に悪いようです」。

 

 

コメントでは、誰かが、現代のEVNのジャンク品は、150年前の内燃機関技術よりも環境に悪いという事実を強調した。

想像してみてほしい。

 

この人はさらに、地球温暖化活動家のグレタ・トゥンバーグが、自分のテスラEVをジャンクやファーストフードの包み紙、缶などのゴミでゴミ箱に捨てたところを捕まったことを指して、「でもグレタには言わないでね」と冗談を言っている。

 

別の人は、すべての自動車保険の保険料が、このEVの欺瞞を反映するようになったと指摘した。

 

「あなたはこの新しいEVをスクラップにするためにお金を払っている」と、この人は言った。

「EVを保証するための本当の料金を変えることは、さらなる『EVのためらい』につながる」。